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Fiddledadのblog

放射能汚染について考察するブログです。

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学校が感染拡大場になる可能性 

中国でH7N9型インフルエンザがヒトに感染しているとの報道が相次いでいる。

現時点(2013年4月4日)では、このウィルスがヒトヒト感染するのか、どれほどの死亡率があるのかはわかっていない。しかしながら、たとえ、現段階で、ヒトヒト感染しないとしても、ウィルスは驚くほどのスピードで変異するので、ヒトへの感染を繰り返していると、ヒトヒト感染しやすいウィルスに変化する可能性が高い。

今回のH7N9型インフルエンザがヒトヒト感染するように変異したとし、日本に入ってきた場合にはどうなるであろうか。もちろん、ヒトヒト感染するようになったとしても、2009年に発生したヒトヒト感染する新型インフルエンザは、幸運なことに「弱毒性」(致死率)がきわめて低く、致死率も通常の季節性のインフルエンザとほとんど同等であった(0.05%程度であった)。

今回のH7N9型インフルエンザがヒトヒト感染するようになったとしても、2009年と同様に弱毒性であれば、破局的な状況にはならないだろう。しかし、致死率が数%から数十%に達するような強毒性の場合、大きな混乱が予想される。そのような場合、学校は、どのように対応するのだろうか。

養鶏場で、鳥インフルエンザがあっという間に広がってしまうのは、鳥が狭い空間に閉じ込められて、他の鳥と濃密な接触をするからである。

学校も同様ではないか。つまり、子供たちが狭い空間に集められ、濃密な接触が発生する。ウィルスには格好の感染場ではないだろうか。また、学校で感染すると、家庭内にもウィルスが持ち込まれ、兄弟や祖父母にも感染することになる。もし、致死率が高ければ、抵抗力の弱い弟・妹に被害が及ぶとともに、祖父母にも影響が及ぶ可能性が高い。

学校は、義務教育で強制力を持って子供たちを集めているのであるから、その結果として、感染して重症化したり死亡したりした場合には、その責任をどのように考えるのか。

いつも後手に回る文科省や教育委員会の判断を仰ぐのではなく、自らの頭で考える必要があるだろう。これだけ次から次へと様々なリスクが襲ってくる状況で、未だに文科省の判断をじっと待つお利口な僕(しもべ)である必要があるのだろうか。

感染が収まった後に、ある学校では児童の多くが亡くなり、他の学校では多くが生き延びたとしたら、おそらく、損害賠償を含む責任問題に発展するだろう。

瓦葺小学校は、高濃度の汚染を放置して児童に不要の被爆を強要したという「前科」があるのだから、この上さらに「不作為」という罪を重ねないで欲しいものだ。

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